盗聴からの自己防衛の必要性とは

それは、個人の情報を勝手に盗み聞く行為−盗聴。

盗聴は犯罪にならないの?と疑問に持たれる方が多いようですが、盗聴波の傍受だけでは犯罪に当てはまることはありません。

盗聴器を仕掛けるために不法に他人の家や建造物などに侵入する事で発生する不法侵入や、盗聴器より知り得た内容を他人に話すことで電波法に触れます。免許を取得して電波を扱う無線愛好家(アマチュア無線家)の人々は、早くから一般家庭の盗聴の危険や盗聴の状況を認識していたようです。


すこし前までは芸能人などの一部のコアなファンや企業スパイだけが行う行為だと考えられてきましたが、近年の世情を見ていると、そう言い切れない状況に変化していることがわかります。

例えば「盗聴事件」と検索サイトで検索してみると、
ニュースで取り上げられた近年の盗聴事件がいくつもでてくるはずです。
現在、年間約30万個以上もの盗聴器が販売されており、見た目ではまったく気づかないようなものや取り付け方法がかなり簡単なものまで開発されています。

世の中への広まり方は、電波になんの知識もなく毎日を過ごしている人の認識を超え、すでに自分自身の生活の範囲内をも、盗聴器発見しなくてはならいレベルになっているのかもしれません。

人口から見た盗聴器の設置比率

大都市圏の様に、人口比率が高ければその分、盗聴器を設置されてしまう率もおのずと高くなってしまいます。
ある調査によると、設置率のの高い都道府県上位5位までが、関東、関西の大都市圏に集中しています。

また、インターネットの発達により、店にわざわざ出向き顔を合わせて購入しなくても、ネットで簡単に購入出来るようになったことも、年間30万個以上の販売数につながっているのかもしれません。

この年間販売数を目の当たりにすると、近年の盗聴器発見に対するニーズの高まりも頷けます。引越しの際、事前に引越し先の盗聴器発見調査を行うことは、プライバシーを守る防犯対策として認知されてきています。

『あれ?』と不安を感じるその前に、自分でチェックしてみることが大切でしょう。

盗聴器を自分で見つける方法

盗聴発見業者の力を借りずに、盗聴器を自分で見つける方法はあります。

しかし、盗聴器を自分で見つける方法はどれも正確性の部分で不安が残ります。

自分で盗聴器を探す場合、盗聴器が仕掛けられる場所、盗聴器発見器を揃え、使い方を熟知しなくてはなりませんが、盗聴についての基礎知識がないと、盗聴器をうまく発見することができません。

それでも自分で盗聴器を見つけたいという人は、
盗聴器発見器を購入して、盗聴器が仕掛けられていないか調べてください。

購入する盗聴器発見器は、格安の物よりも、
1万円前後する標準タイプの広帯域受信機がおすすめです。

広帯域受信機のなかには、盗聴器発見器として使用することを前提とした機能を
備えたものがいくつかあるので、購入してからすぐに盗聴器発見器として使えます。

この盗聴器発見器のなかには、基礎知識が必要ない、操作が簡単な機種もありますが、
その盗聴器発見器で見つけることができる盗聴器はかなり限定されたものです。

どうしても自分で盗聴器を見つけたいという人は、自分で盗聴器を見つける方法をしっかりと理解すること、どんな盗聴器発見器が必要なのかを調べてから調査を行ってください。

自分で盗聴器を見つける方法|ラジオやスマホで盗聴発見できる?

盗聴発見の知識

このサイトでは現在置かれている状況やその種類、盗聴器発見など、関連する様々な情報を掲載しています。 盗聴発見の知識を読むことで、今おかれている盗聴の現実を知ってもらうことが大切だと考え、わかりやすい内容で紹介しています。


単に個人情報を盗まれることだけが、盗聴なのではなく、そこからストーカーや家屋への侵入、盗難の被害に発展することすらあります。

そんな事態を未然に防ぐためにも、このサイトの情報が少しでもお役に立つことが出来れば幸いです。

近年の傾向と盗聴器発見の必要性

一時テレビなどでも特集の組まれることの多かった盗聴の話題。最近ではあまり見られなくなりました。

これはなにも盗聴されることが減ったからではなく、単にメディアの中のブームが去っただけであり、市場に出回っている盗聴器の数は変わらず増え続けています。 さらに問題なのは、近年社会問題になっているストーカーによる犯罪。

増え続けているストーカーの中には、盗聴器を用いてストーキングをしている相手のプライバシーに聞き耳を立てている者がいることです。

盗聴する事によって、自分だけが知っている相手の秘密。この感覚がなお一層、ストーカーが相手へ固執していくステップになってしまいます。

ニュースを見ていると、ストーカー行為がエスカレートし、重大な犯罪に至っているケースがいくつも見られます。

その全てに盗聴器が絡んでいるとはいえませんが、盗聴行為がその一端になっていることもあり、盗聴発見がストーカー対策にもつながることを知っておいてください。

盗聴器は犯罪ではない?盗聴による罪名と刑罰とは

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